夫婦2人でできる仕事がしたい【夫婦2人で起業・成功する秘訣を公開】

「いつか、夫婦2人でできる仕事がしたいね」将来の目標について、夫婦で語り合うのは素敵なことですよね。

現在、夫婦で起業をして、共に人生を歩んでいく人々が増えています。しかし脱サラをして新しい事業を0からスタートさせるには、期待以上に大きな不安もあるでしょう。

今回の記事では、夫婦2人でできる仕事をするメリット・デメリット、成功しやすい仕事内容、起業する方法や注意点などを詳しく解説します。

夫婦で起業する・仕事するメリット・デメリット

夫婦2人でできる仕事をするには、起業をする必要があることがほとんどです。起業をするにあたり知っておきたいのが、そのメリットとデメリット。しっかりと夫婦で話し合うことが大切です。

この項ではメリット、デメリットについて詳しくご紹介します。

夫婦で仕事するメリット

夫婦で起業・仕事するメリットは、主に以下の内容が挙げられます。

①家族(夫婦)で過ごす時間が増える

夫婦で起業する最も大きなメリットは、家族(夫婦)で過ごす時間が増えることです。自宅でできる仕事であれば、通勤時間もないので尚更です。

夫婦共働き、またはどちらかが会社で働いている場合、出勤してから帰宅するまでの時間は家族(夫婦)で顔を合わせません。

更に勤務地が遠いほど通勤時間がかかり、家よりも外で過ごす時間の方が長くなるでしょう。

家庭での団欒を大切にしたい夫婦にとって、このメリットは大きな価値があると言えます。

②スケジュール調整がしやすい

夫婦2人で仕事をしていれば、スケジュール調整がしやすいという点もメリットです。

仕事の日程、時間をコントロールできれば、プライベートの予定も立てやすくなります。子供のいる夫婦であれば、平日の学校の行事にも参加できたり、子供と一緒に過ごす時間も自然と増えるでしょう。

※ 業種によって異なります

会社で働いている場合、出勤日や労働時間が決まっているのでスケジュールに融通が利きにくいですよね。ほとんどの会社員は仕事の休みに合わせて、または職場の状況を見ながら有休を取ったりして予定を立てる必要があるでしょう。

スケジュール調整がしやすいと、急な予定が入っても慌てずに済み、プライベートも充実させやすいと言えます。

③夫婦間の理解が深まる

夫婦で起業し、2人で同じ仕事をしていると必然的に互いの理解が深まるメリットがあります。それは夫婦間で共通の話題が圧倒的に増えるからです。

仕事に関する話題など(報連相・仕事の問題や提案など)、夫婦間で話し合うべきことはたくさんあります。また一緒にいる時間が長い分、コミュニケーションも多くなるでしょう。

一方、それぞれ違う仕事をする夫婦、どちらかが働く夫婦はそれが難しくなります。もちろんお互いの仕事の話をする夫婦もいますが、相手の仕事を全て理解することはできません。また家庭に仕事の話を持ち込まない、という夫婦もいるかもしれません。

普段から夫婦間のコミュニケーションが豊富で、お互いを理解し合っていると、何かあってもすぐにフォローしやすいでしょう。

④仕事の相談がしやすい

夫婦で仕事をすれば、仕事に関する悩みや困った事があっても、気兼ねなく相談しやすいというメリットがあります。

会社で働いている場合、相談したいことがあってもなかなか上司に話し辛かったり、話すタイミングを考えているうちに、機会を逃してしまうこともあるでしょう。

また「仕事量を調整したい」という相談も、夫婦間であれば話しやすいですよね。

⑤収入格差が生まれない

夫婦2人で仕事をしていると、収入は2人で1つです。夫婦それぞれが同じ金額の収入を得るので、収入格差が生まれません。

「稼いでいる方が偉い」という考え方は間違っていますが、自然とこのように感じてしまう夫婦は多いです。特に妻の方が稼いでいる場合、夫のプライドが傷つきトラブルの原因になることもあります。

夫婦の収入格差がなく、お互いの財政状況がわかっていると安心できるメリットもありますね。

夫婦で仕事するデメリット

続いて夫婦2人で起業・仕事をするデメリットをご紹介します。どちらかといえばデメリットが気になっているご夫婦が多いでしょう。以下は夫婦で起業・仕事するデメリットです。

①収入が安定しない

夫婦で起業をして得られる収入は、その事業から得られる売上のみです。しかしどのような事業でもうまく行く時・いかない時があり、毎月の収入が安定しないというデメリットがあります。

中には事業がなかなか軌道に乗らずに、夫婦で共倒れしてしまうリスクもあると考えておいた方が良いでしょう。

事業が順調にいっている間は心配ありませんが、立ち行かなくなったときに収入が激減、もしくは無くなります。借り入れしなければならない場合も考えられます。

そのリスクを考えて、約3ヶ月〜半年分の生活資金を蓄えておくと安心です。また本業以外にも複数の収入源を作っておくのも保険代わりになります。

②会社の福利厚生が受けられない

夫婦で起業をすると、会社員の頃に受けていた福利厚生が受けられないデメリットがあります。

例えば、年に1〜2回の無料健康診断、有給休暇や家族旅行の補助などです。最も大きなデメリットは社会保険から国民保険に移行しなければならないこと。手続きが面倒な上、所得と比例して保険料が上がります。また扶養家族がいる場合は、更にその分保険料が上がります。

※  所得が基準値を下回った場合は、自動的に減額されます

③仕事とプライベートの区別がつきにくい

夫婦で起業をすると、仕事もプライベートもずっと一緒に過ごすことになります。すると仕事とプライベートの区別がなくなりやすいデメリットがあります。

例えば自宅でも仕事の話ばかりになり、夫婦でずっと仕事のことを考えて疲れてしまうこともあるでしょう。仕事とプライベートのオン・オフを、時間を決めて分けることが大切です。そのように工夫すれば、お互いにストレスを上手に発散できリラックスできます。

またプライベートでの夫婦喧嘩を仕事に持ち込み、業務に支障が出るのも避けたいことです。一緒にいる時間が長いとメリットもありますが、喧嘩も多くなります。

しかし全く喧嘩をしないことは難しいでしょう。例え喧嘩をしても、「仕事ではいつも通りやるべきことをやる」など夫婦のルールを決めておくと良いですね。

④ローン・クレジットカードの審査に通りにくくなる

一般論として、起業したばかりでは社会的な信用性に乏しいことから、ローンや個人向けクレジットカードの審査には通りにくいと言われています。

※ 法人化すれば「法人向けクレジットカード」の審査は、個人信用に問題がなければ通りやすいと言われています。ただしキャッシングなどはできません。

起業した直後は、年収に換算すれば会社員と同等・それ以上の収入があるとしても、月単位で見ると会社員を下回る収入しか得られない場合もあるからです。

金融期間からは、月単位で変動する収入は安定した収入としてみなされません。また事業内容によっては返済が滞る可能性もあります。

そのため、起業する前(会社員の時)に必要なローン(起業資金の融資は除く)は組み、クレジットカードは用意しておきましょう。

⑤年金が少ない・退職金がない

自営業者の受け取る国民年金は、会社員よりも月額で約9万円少なくなります。国民年金(老齢基礎年金)は所得に関係なく、納付期間によって支給額が決まり、令和2年度の平均支給額は56,252円／月です。

この金額では老後の生活費を賄うのが厳しいと言えます。また退職金がないのも大きなデメリットです。

そのため老後の備えに関してしっかり取り組み、早い時期から資金運用を始めていくことが重要でしょう。

夫婦で起業する方法を解説

実際に夫婦で起業するには、その方法について理解する必要があります。下記の起業方法を参考に、第1歩を踏み出して下さいね。

フランチャイズ(FC)

フランチャイズ(FC)とは、フランチャイザー(親会社)から商品やサービス、経営者になるためのノウハウなどの提供を受け、加盟店(フランチャイジー)として事業を運営するシステムです。

フランチャイズの代表例には、コンビニや飲食店、小売店などが挙げられます。最近では無人販売店舗で餃子や肉を売るフランチャイズも人気です。

フランチャイズの開業資金には、加盟金や保証金、店舗に関する費用、研修費、広告宣伝費、求人費などが含まれています。本部側で店舗を用意する場合は約2,000万円、加盟店側で店舗を用意する場合は約3,000万円が必要です。

※ あくまで一般的な金額です

しかし「フランチャイズで自分のお店を出したいけど、開業資金が足りない(全くない)」と困っている人が多いようです。

フランチャイズの開業資金の調達として「融資を受ける」という方法があります。以下は具体的な融資方法です。

融資を受けられる条件や金額などが異なるので、それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解した上で利用するようにしましょう。

夫婦のどちらかが個人事業主になる

夫婦のどちらかが個人事業主として起業し、もう1人が従業員として雇用される形が、最も事業を始めやすい方法です。

この起業方法であれば、会計帳簿も1冊で事務作業も1人分で済みます。

「青色事業専従者給与」または「事業専従者控除」という制度があり、これを使うことで個人事業主の課税所得を減らせるのもメリットです。

夫婦どちらも個人事業主になる

夫婦それぞれが別の事業をして、2人でサービスを提供する仕事では、夫婦のどちらも個人事業主になるというパターンもあります。

WEBデザイナーの妻と、システム開発の夫が、共同でWEBサイト制作の受注事業を行う、というのがこのパターンの一例です。この場合、事業を2つに分けられるので、夫婦それぞれが個人事業主になれます。

事業を分割することで、夫婦共倒れするリスクを下げられるのが最大のメリットです。しかし夫婦それぞれが会計帳簿を作り、確定申告をする必要があるので事務作業の時間は増えます。

※ 夫婦間での業務委託は成り立たちません

会社を設立して役員や従業員になる

事業を始め売上が大きくなってきたら、夫婦のどちらかが会社を設立し、もう1人が役員、従業員として働く方法もあります。

会社設立には法人登記などの手続きが大変ですが、節税効果は個人事業主よりも高いなど様々なメリットもあります。

夫婦で起業するならコレ！おすすめの仕事をご紹介

それでは夫婦で起業するのに向いている仕事をご紹介します。

飲食店経営

夫婦での起業が特に多いのは「飲食店」です。例えばレストランや居酒屋、カフェ、パン屋、キッチンカーなど多岐に渡ります。

飲食店経営は生存競争が激しく、現在はコロナの影響も受けやすい仕事です。

未経験でも大きな売上を目指したい夫婦は、圧倒的なネームバリューやノウハウを持つ「フランチャイズ」での開業がおすすめ。アルバイト・パートの採用もフランチャイズ企業が担ってくれます。

また店舗の規模を小さくすれば、夫婦2人で働くことも可能です。店内に飲食スペースがない食品販売店や、デリバリー専用の店など選択肢は様々です。

夫婦だけでこだわりのある飲食店をオープンするケースもあります。例えば都会から水のきれいな田舎へ引っ越して、古民家を改装した「天然酵母のパン屋」を営んでいる夫婦もいます。

そのパンの美味しさが口コミで全国に広がり、現在では全国から注目が来るほどの人気です。

飲食店経営に必要な資格・条件

飲食店を経営するには、下記の条件を満たす必要があります。

結婚相談所

夫婦ならではの強みを活かした「結婚相談所」もおすすめです。結婚相談所と聞くとお堅いイメージがありますが、開業のハードルは低く、社会的意義の高い仕事です。完全未経験から始められます。

仕事内容は、結婚を望む男女のパートナー探し(オンライン)や交際、成婚までのサポートです。「サポートって何をするの？」と思う人もいるかもしれません。でも大丈夫！

結婚相談所を始めるにあたり、「結婚相談所の連盟」に加盟する必要があります。そこでスムーズな独立開業、運営のための研修・フォローがあるのです。

日本で最も会員数が多く、信用も厚いのが「日本結婚相談所連盟(IBJ)」です。自己資金は約150万円から始められます。

加盟から最短1ヶ月程度で、事業をスタートさせることも可能です。販売店のように在庫を持たず、高収入も実現可能な夫婦2人でできる仕事になります。

夫婦で結婚相談所を経営する強みとは、お客様に既婚者ならではのアドバイスができること。最近は夫婦で交際のポイントなどについて、おもしろく講義をする婚活系YouTubeも人気です。

また工夫次第で様々なことができ、収入も増えます。以下はその一例です。

交際、成婚するカップルが増えれば、有名な結婚相談所になるのも夢ではありません。

学習塾

初期投資コストが少なく未経験者でも参入しやすいのが、学習塾の経営です。こちらはフランチャイズで起業するのがおすすめです。

学習塾にも種類はたくさんあります。例えば自宅で自分が先生となり、子供(幼児〜小学生)に教える教室や、教室を構え、講師を雇い受験勉強をする学習塾などです。

まずは夫婦で話し合い、理想の経営スタイルの学習塾をピックアップして、フランチャイズ説明会に参加してみましょう。

少子高齢化社会で少子化は進んでいますが、その分教育にお金をかける親が増えています。学習塾や予備校の市場規模は、なんと約1兆円以上！

つまり参入しやすく、成功しやすい業界の1つと言えます。かつ夫婦で共同経営しやすい点もおすすめできるポイントです。

農業(行政からの支援あり！)

夫婦で好きな土地に移住し、農業を始めるのもおすすめです。現在は農業経営をする人々が減り、行政は未経験でも農業に参入しやすい仕組み作りをしています。

各都道府県によっては、住居が用意され、就農前の研修資金や経営確立支援金を交付しています。つまり移住の準備も、農業経営スタートの準備も用意されているのです。

夫婦で起業・仕事する注意点

夫婦で起業して働くにあたり注意点もチェックしておきましょう。夫婦で同じ目標に向かって始めたはずの仕事が、夫婦間のトラブルになるのは残念なことです。

お金は分散しておく(投資)

事業が低迷した場合を考えて、お金は貯金だけでなく、分散投資をすることが大切です。「お金の余裕は心の余裕」とは事実で、事業だけでなく夫婦関係にも関わってきます。

投資にもリスクはあるので勉強は必要です。仕事の一環と考えて、利益を得られる投資方法を身につけましょう。

もし独学での投資が不安であれば、プロに相談し協力してもらうのがおすすめです。

夫婦でよく話し合う

夫婦で起業して働く場合はよく話し合い、意思疎通をすることがとても大切です。良いパートナーシップは起業を始める前・直後だけではなく、事業をうまく続けていくためのキーポイントと言えます。

常に本音で話し合い、お互い考えにズレが生じないように気を付けていきましょう。

また仕事の役割分担だけでなく、家庭内の役割分担についても、お互い無理のないように話し合うのがおすすめです。

知らぬ間にどちらかに負担が偏ってしまわないように気をつけて、お互いを思い合えばきっとうまくいくはずです。

税金面の処理はしっかり行う

夫婦で起業をする場合には、「どちらの収入がどれだけ」ということが曖昧になりがちです。しかし税務署から税金に関して問題を指摘されると、事業に支障が出ることもあります。

お互いをどのような立場に位置付けるのか・収入の分配をどうするのか、などは帳簿に記入しましょう。

顧問税理士を決めてお願いするのが最良の方法です。

【まとめ】2人で仕事をするなら夫婦として・ビジネスパートナーとして最高の関係になろう！

夫婦2人でできる仕事を見つけ、起業をするのはリスクが伴いますが、ノウハウの学んで成功すれば数え切れないメリットがあります。

なるべくリスクを回避できるように立ち回り、コツコツと夫婦で助け合いながら事業を運営していきましょう。

そのような日々を積み重ね、尊敬や感謝の気持ちが生まれると、夫婦として・ビジネスパートナーとして最高の関係になれます。

また自営業者には定年がありません。ずっと事業を続けるも良し、FIRE(早期リタイア)して夫婦でゆっくりと人生を歩むのも良いですね。

投稿者プロフィール

澄香

AEAJアロマセラピスト、不動産会社勤務を経てフリーランスライターへ転身。愛知県在住で料理や美容、旅行が大好きです。現在は金融・ビジネス・キャリア・ライフスタイルなどの記事を執筆しています。未経験のジャンルでも綿密にリサーチをして積極的に取り組むことがモットー！いつもわかりやすく役立つ情報をお届けできることを目標としています。またライター活動を通した「理想のワークライフスタイルの実現」も追求中です。

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